環境・働き方

WORK STYLE


株式会社 KDDI ウェブコミュニケーションズでは、働き方改革に前向きに取り組んでいます。以下のページには、KDDIウェブコミュニケーションズの働き方改革についてまとめています。



KDDIウェブコミュニケーションズの働き方

フレックスタイム

全ての部署でフレックスタイム制が導入されています。部署によってはコアタイムを設けないフルフレックスとなっており、労働時間を自身で調整できるため、長時間労働の是正に繋がっています。



テレワーク

2020年2月以降、派遣社員を含む社員全員がテレワーク中心の働き方となっています。出社を禁止するものではありませんが、社員1人1人の希望の結果、今後も在宅勤務中心の働き方が変わることはなさそうです。これを機に、Uターンで地元に戻り働く社員や、地方在住の方の採用も増えています。



分割勤務

いわゆる中抜けを可能にしており、午前は家でテレワーク、午後は会社に出社するなどの勤務も可能です。



WL職

育児・介護その他の理由により、週の出勤日と1日の勤務時間を変更することができる制度です。

フルタイムで勤務できない状態になっても、正社員として引き続きキャリアを形成できます。



7.5h勤務

2017年4月より、それまで8時間だった勤務時間を見直し、7.5時間勤務となりました。社員ひとりひとりがタイムマネジメントを行い、短い時間でより成果を上げることに挑戦しています。



裁量労働制度

一部の専門的な職に就く社員に導入しています。



時短勤務

子育てをしながら働く社員を中心に、6時間勤務などで働く社員がいます。時短だからと業務内容は区別されません。より短時間で成果を出そうと工夫を凝らしています。



有給休暇一斉付与

2019年4月1日から勤続年数に関わらず、入社日から一度に20日の有給休暇が付与されます。有効期限は施行前と同じく2年間です。これは、以前から勤務している社員だけでなく新入社員にも同じく入社日から20日の有給休暇が付与されます。 



ハイブリッド勤務に合わせたオフィス環境

テレワーク中心の働き方をする中で、社員間のコミュニケーションやアイデア創出の場として、2022年11月に東京本社オフィスをフルリニューアルしました。集中して仕事したり、仕事の合間に気分をリフレッシュしたり、コミュニケーションをとったりと様々な用途に合わせた働きやすいオフィスです。 



福利厚生・休暇

各種保険完備

健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険を完備しています。健康保険は、関東ITソフトウェア健康保険組合に加入しており、通常の医療費以外にも、出産時や高額な医療費がかかった時など、手厚い給付を受けることができます。



KDDIグループ共済会

結婚、出産、子供の入学時などのライフイベントや、けがや病気、り災等の場面で、給付を受けることができます。



KDDI団体保険

任意保険ですが、個人で加入するよりもお得な保険料で加入できる特典があります。



慶弔見舞

ご家族に慶事や不幸があった際は、見舞金の支払いや、休暇が与えられます。



休日・休暇

会社で定める休日は土日祝日、年末年始(12月29日~1月4日)です。それ以外に、有給休暇(年20日間)、産前産後休暇、永年勤続特別休暇、子の看護休暇、介護休暇、その他特別休暇等があります。



研修・キャリア支援

副業可能

社外でビジネスの経験値を高めることが目的で、届け出が受理された場合副業が可能です。



新規事業コンテスト

全社員誰でも応募可能な新規事業の企画立案の機会になっています。おおよそ年1回開催され、役員を前にプレゼンテーションを行います。事業化決定の際には、企画者は事業推進担当として立ち上げに専念することができます。



社内求人制度

募集中のポジションに社内から応募できる制度です。自身が主体的に描いたキャリア形成実現の手段のひとつにもなっています。



社外セミナー/勉強会参加支援

社外セミナーや勉強会への参加を促し、社員のスキルアップを支援します。受講料や交通費などを会社が負担します。



社内勉強会補助制度

自発的に社員が立ち上げた勉強会の費用(軽食等)を会社が一部負担しています。新しい技術の共有・発表の場を設けることで自己学習を促すことを目的としています。



海外カンファレンス派遣

技術力向上のため、海外で開催される最先端の技術学会、カンファレンスへ社員を派遣します。業界をリードするための最先端技術・業界動向を吸収して社内へフィードバックすることを目的としています。



資格取得支援

業務に直結するスキルの向上、社員の自発的な学習の支援を目的に、1つの資格に対して最大2回まで試験費用の全額を会社が負担します。



書籍購入支援

業務に関する専門書籍等の購入費用を補助しています。



英語学習支援

英語を使用する機会もあるため、社員の自発的な語学スキルアップを支援しています。TOEICの受験費用を会社が負担するほか、外部英会話学校の法人割引制度が適用されます。